プレスリリースに360度画像を挿入して配信!PR TIMES ×360度カメラTHETA
月1万本を超えるプレスリリースが集まってくる「PR TIMES」は、WEB配信できるプレスリリースのプラットフォームです。プレスリリースに、360度カメラTHETAで撮影した画像を挿入して配信できる新機能が開発されました。その概要を伝えます。
本記事の内容
プレスリリースに360度画像を挿入!「PR TIMES 」でできること
「PR TIMES」は、WEB配信できるプレスリリースのプラットフォームです。2万8000社超(2019年2月時点)の企業登録があり、月に1万本を超えるプレスリリースが集まってきます。「PR TIMES」から配信するプレスリリースには、これまでも写真や動画の埋め込みはできましたが、今回の新機能の開発により360度カメラTHETAで撮影した画像を挿入できることになりました。
360度カメラTHETAで撮影した360度画像を、リコーの提供するクラウドサービス「THETA 360.biz」で保存し、たった1つアクションのみで「PR TIMES」からプレスリリースを投稿する画面に挿入できるという仕組みです。
「THETA 360.biz」は、リコーが提供する360度画像が保存できるクラウドサービス。不動産や観光業界を中心に5000社超の企業に導入されていいます。自社WEBサイトなどで簡単に360度のイメージを用いたコンテンツを作成・活用できるサービスです。
2019年3月25日の会見では、株式会社リコーと株式会社PR TIMESによる業務提携が発表になり、営業・マーケティングの協力も開始されました。
360度画像を活用したプレスリリースを出す側の企業のメリット
プレスリリースに360度画像を掲載して配信する企業側のメリットは、様々に考えられます。
通常の平面の静止画と比較すると360度を見渡せる画像にはかなり多くの情報量が詰まっています。受け取る側の欲しい情報がはいっているので、問い合わせが減り、企業が対応する時間も削減できる可能性があります。
また一番の魅力は、撮影から投稿まで自前で全て完結できることです。360度カメラTHETAの操作は、ワンショットで360度画像が撮れますから、撮影業者に依頼する必要もありません。クラウドシステムのTHETA360 bizからプレスリリースを投稿するには1アクションだけ。難しいシステムの操作もありません。
2019年4月末現在、PRTIMESのアカウントを持つ方に、撮影機器として360度カメラTHETA Vの貸し出しをしています。
360度画像を活用したプレスリリースを受け取る側のメリット
360度画像であれば、外観からはなかなか入りづらかった店内の中の様子や社内の様子も公開できます。実際には入場料を払わなければ中に入れないイベント会場にも、同様にすでに開催済みの会場風景を掲載すれば閲覧した人は疑似体験できます。現地まで出向くことなく、360度画像である程度の情報がつかめるのは、プレスリリースを受け取る側にとってのメリットです。
近い将来5G時代のリッチコンテンツとしての360度動画
また次世代の5G時代に備え、360度動画の表示も視野にいれ準備しています。
本機能の提供開始時点では360°の静止画の表示からスタートしますが、近い将来訪れる5G(第5世代移動通信システム)の高速・大容量・低遅延の通信環境に見合うリッチコンテンツとして、360°の動画の表示についても対応の準備を進めます。
360度画像のプレスリリース掲載は、企業自らが発信する情報の価値を大きく高めます。下の写真は、実際に360度画像を挿入したプレスリリースのスマートフォンスクリーンショットです。
特設Webページ:https://prtimes.jp/ricoh360/
RICOH THETA Vと撮影用三脚を無料レンタル中
撮影用にリコーの360°カメラ「RICOH THETA V」と撮影用三脚を無料レンタル中です。(2019年4月現在)360°のイメージを活用した広報活動のための勉強会を開催し、活用シーンや撮影ノウハウを学べる機会を企画しています。
まとめ:360度画像の活用に適しているプレスリリースとは?
360度画像を活用したプレスリリースの情報の提供に適しているのは、実際に現地まで行かなければ確認できないような場所やシーンです。これまでの「THETA 360 biz」の実績から考えられる不動産(住宅)・旅行・オフィス・学校のほか、新店舗の紹介、施設や工場見学、THETAの得意な水中の特殊シーン、人の目に触れない内部構造の撮影、臨場感を伝えたいイベントなどが適しています。
360度カメラTHETAは、欲しい人情報を欲しい人に正確に伝えていくカメラです。株式会社リコーでは、次世代に備え、360度動画のプレスリリース掲載を見込んでの準備も進めています。今後はより一層、WEBでの情報発信のニーズに応えていける情報発信機器として注目するべき存在です。
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