近年多発する災害に対して360度カメラができること

筆者:阿久津 碧

ここ数年、世界的な異常気象や天災が多発しており、日本でも多くの出来事が起こりました。元々地震大国として名高い我が国は、こういった事象に対して特に危機意識が高いのではないでしょうか。自然の力の前で人々ができることは限られていますが、技術が進歩する中でその幅も少しずつ変わっていくのではないかと思います。今後も増えていくことが予測される自然災害や天災に対して、360度カメラにできることはどのようなことでしょうか。

日本での自然災害

360度カメラの活躍について考える前に、最近の自然災害について簡単に振り返っていきます。改めて列挙していくと、考えていた以上に多くの出来事があったのだなと痛感させられました。

・大阪北部地震

2018年6月に起こった大阪北部地震は記憶に新しいのではないでしょうか。私も当時京都府に住んでいたので、この出来事は近年の天災の中でも特に強く印象に残っています。その名の通り大阪北部を震源地とした地震で、最大震度6弱を記録しました。当時は熊本など九州方面での地震が多かったので「ついに関西でも大きな地震が起こってしまったか」という衝撃を受けたのを覚えています。

・平成30年7月豪雨

こちらも2018年の6月に起こった天災です。台風7号と梅雨前線の影響により、7月上旬まで西日本を中心に全国で集中豪雨が記録されました。西日本豪雨とも呼ばれており、広島県の土砂崩れなどが印象に残っています。先に挙げた大阪北部地震と同時期に起こったこともあり、甚大な被害をもたらしました。

・北海道胆振東部地震

2018年9月に起こった北海道胆振東部地震は、震度7という最大規模の地震でした。最大階級の震度7が北海道で記録されたのはこのときが初めてで、土砂崩れや液状化現象、停電など、インフラに関わる被害を中心に様々な被害を産みました。海を隔てた北海道でも大地震が起こったことで、改めて日本と地震の密接な関係について考えさせられました。

・福井県での記録的豪雪

「56豪雪」以来、37年ぶりの記録的な豪雪が福井県で記録されたのも忘れてはいけません。2018年の2月5日から13日にかけて降った雪は、大野市九頭竜で301センチと観測史上最大積雪量で、福井県内に混乱を与えました。

今年も台風による被害

2019年も天災被害は相変わらず続いています。地震だけでなく、台風の被害も多い日本では、度々大型台風の影響によって川が氾濫したり道や家屋が浸水したりなどの被害が起こります。つい先日、10月6日に発生した「台風19号」もそんな台風の一つです。

南鳥島近海で発生したこの台風は、強い勢力を保ったまま伊豆半島に上陸しました。とてつもない規模による雨風は東海から東北地方まで、幅広い地域に打撃を与えました。交通機関も事前に計画運休を行い、営業を自粛する企業も多くありましたが、それでも尚想像を絶する被害があったのは驚きです。

2019年現在、まだまだ全国で復旧活動が続けられている最中ですが、台風との付き合いは今後もなくなることはありません。事前に知識を蓄え、物資などを備蓄して備えることも重要ですが、そこにテクノロジーの力を足すことが期待されます。

KDDIの災害対応

ここまでご紹介したような災害は極一部で、他にも多くの災害が日本、そして世界では多発しています。こういった事態に対応するため、KDDIでは360度カメラとVRを組み合わせた実証実験を行いました。

概要としては2019年8月29日、次世代通信規格の「5G」とVRシステムを組み合わせ、360度カメラで撮影した映像を遠方にいながらリアルタイムで確認するというシステムの実証実験になります。

遠方にいながらVRを通して確認する現地の映像は高精細のものとなっており、現場のリアルな状況が伝わりやすいものとなっています。災害現場の救助隊員と医療関係者が離れた場所で連携するなどの利用シーンが想定されており、とても実践的な研究となっています。

現地で撮影されている映像をリアルタイムで、それも高精細映像で確認するとなると、高速で大容量の通信システムが必要となります。5Gはまさにその条件を満たしており、本格的に導入されればこういった遠隔通信設備も様々な機関で導入されることが期待できます。

離れた場所からでも現地や怪我人の詳しい状況が分かれば、正確な判断を下すことができますし、搬送するのに適している病院も早期に手配することが可能となります。災害が起こることを防ぐのは困難なので、いざ起こってから医療機関や現場のスタッフがどれだけ迅速に対応できるかが重要な課題となっています。

また、離れた場所から指示を送れることにより、医療スタッフが現地で二次災害に巻き込まれるリスクを回避しています。建物が崩落している場所や足場の悪い地域では特に二次災害が多いので、遠距離通信がこの点に与える効果も大きなものだと思います。

KDDIが行なった実証実験では360度カメラが、VRや5G同様必要不可欠なアイテムとして登場しています。現場の状況を離れた場所に迅速、且つ正確に伝えるという役割を360度カメラがピンポイントで担っているからです。平面的なカメラとは異なるこの特性を上手に活かすことができれば、医療現場や政府、民間を問わず敏速な災害対応が行えるのではないでしょうか。

災害現場の情報共有にも360度カメラは有効

怪我人の搬送や遠隔地同士のコミュニケーションとなると360度カメラ以外の設備投資も必要になります。ですが情報共有という目的に絞れば、360度カメラ単体でも大いに活躍します。

国土交通省九州地方整備局(福岡市)が、災害時の現場把握や復旧活動へ役立てるため、市内に複数の360度カメラを配備した例などがそれに当たります。「災害クラウド(仮)」と呼ばれたこの実証実験については、過去に当サイトでも詳しくご紹介しているので、宜しければそちらもご覧ください。

THETA 360.bizの「災害クラウド(仮)」実証実験

災害が起こったとき、現場で何が起こっているのかを完全に把握するのは容易ではありません。テレビやラジオなどの報道にも偏りがあり、人々に知らされないところで復旧活動に追われている市や町が実は存在していたということも珍しくありません。

立ち入り規制などもありますし、実際の現場はパニック状態ですから、この部分を完全に解決することは難しいでしょう。だからこそ「災害クラウド(仮)」のように、地域や自治体主導で状況把握、共有の手段を能動的に整えていく必要性があります。360度の映像を記録して、一部分ではなく空間そのものを人に伝えることのできる全天球カメラは、様々なカメラの中でも最もこの用途に適していると言えます。

また、災害ロボという形で、360度カメラを搭載したロボットが救助活動や避難誘導を行うという例も、東京のオフィスビルの避難訓練現場で見られました。情報を共有する中継地点という役割だけでなく、360度カメラやロボットそのものが、救助犬のように直接的に人手不足を補った事例です。

11年の東日本大震災以降政府単位でもロボット研究に前向きに乗り出しており、消火ロボットなどの開発が進められています。これからはそういう形でも360度カメラを目にする機会が増えていくかもしれませんが、並行してその技術を使いこなす人材を育成するという課題にも向き合っていかなければいけませんね。

終わりに

我々の周りで起こっている災害が、小さなものも合わせれば無数に存在するように、技術の進歩も各地で進んでおり、無数の研究が毎日のように行われています。地震や台風、異常気象などと付き合って行く上で、これらのテクノロジーがどのように我々の生活を支えてくれるのか。そしてその中で360度カメラがどういった役割を担っていくのか。これからも続いていくことになる技術と天災の戦いの中で、そんなところにも着目していきたいですね。

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